育成したクラブが報われる仕組みを構築…B.革新においてBリーグがユース育成補助金制度を導入

　Bリーグは1月13日、理事会後のメディアブリーフィングで、「B.革新」に基づくユース育成補助金制度の概要を発表した。島田慎二チェアマンは、この制度について「育成を大事にしていくというメッセージを、制度として明確にするもの」と説明した。

　ユース育成補助金制度は、Bユースに所属経験のある選手がプロ契約に至った際、育成に携わったクラブへ補助金が支払われる仕組みである。対象となるのは23歳未満で、同一クラブに連続6カ月以上在籍した選手。在籍期間に応じて補助金額が算出される。

　金額の算出方法は「基本金額×在籍期間係数」となっており、B.PREMIERは40万円、B1は20万円、B.NEXTは5万円が基本金額として設定された。例えば、中学1年から高校3年まで6年間在籍した選手が、別クラブのB.PREMIERでプロ契約を結んだ場合、40万円×6年で240万円が育成クラブに支払われる。半年在籍の場合は0.5年として計算され、複数クラブにまたがる場合は在籍年数に応じて按分される。

　島田チェアマンは「これまでクラブが多大な労力をかけて育成しても、直接的なリターンは大きくなかった」と指摘した上で、「育てたクラブが報われる仕組みを作ることが重要だと考えた」と制度導入の背景を語った。

　この制度は、ドラフト制度の導入と密接に関係しているという。Bリーグでは、ドラフトを通じて選手の流動性を高める一方で、育成クラブの不利益が過度に生じないよう、補助金制度によってバランスを取る考えだ。島田チェアマンは「ドラフトと育成はセットで考えるべきもの」と述べた。

　また、補助金の支払い主体は、選手とプロ契約を結んだクラブとなる。獲得側のカテゴリーによって基本金額が決まる点も特徴で、B.PREMIERが獲得すればB.PREMIERのレートが適用される。島田チェアマンは「どこが獲得するかによって、価値の評価も変わる」と説明した。

　ユース育成補助金制度の導入により、各クラブがユース世代の育成に投資する動機付けが強まることが期待される。一方で、補助金額そのものは過度な負担とならない水準に抑えられており、育成と競争のバランスを取る設計となっている。

　島田チェアマンは「B.革新は、育成を軽視するための改革ではない」と強調。ユース育成補助金制度は、Bリーグが長期的視点で人材育成と競争環境を両立させようとする姿勢を象徴する制度の一つと言える。