大阪エヴェッサがBプレミア降格の経緯を説明…施工会社との契約見直し、リーグへの報告不備も謝罪

　10月28日、大阪エヴェッサは2028－29シーズンのBプレミアライセンスが不交付となったことを受け、クラブ公式サイトを通じて声明を発表。ホームアリーナの改修計画を巡り、Bリーグに事実と異なる報告をしていたことなど、今回の判定に至った経緯を明らかにした。

　大阪は2024年12月、ホームアリーナ「おおきにアリーナ舞洲」をBプレミアの基準に適合させる改修計画をリーグに提出し、ライセンスを取得。しかし、2025年7月以降、当初発注予定だった施工会社との契約見直しを図った結果、条件面で折り合いがつかず、契約が無効となった。

　これにより改修計画の大幅な変更を余儀なくされたものの、クラブ側はライセンス審査への影響を十分に認識できておらず、リーグへの報告や相談を行わないまま、新たな施工会社との調整を進めていたという。

　2026年4月には一部のトイレ改修工事に着手したが、Bプレミアの基準を満たすために必要な改修工事全体については、施工体制や契約条件の調整が続き、工事請負契約の締結には至らなかった。さらに、同年7月以降も計画を確定できず、2028－29シーズン開幕までに必要な改修を完了できる見通しを示せない状況となっていた。

　大阪は今回の発表で、リーグに対して「事実と異なる報告をしていたことに加え、その後も報告を行わず、また、変更に伴う必要提出書類を期日までに提出できなかった」と説明。当時は2028－29シーズン開幕までに改修工事を完了させればよいと誤認しており、変更後の計画について改めて基準を満たしていることを示す必要があるとの理解も不十分だったという。

　その後、2026年9月にリーグへ状況を報告し、ライセンスの継続保有に向けた協議を申し出たものの、基準を満たすには至らず。28日のライセンス判定理事会で2028－29シーズンのライセンス不交付が決定し、すでに交付されている2027－28シーズンのライセンスについても、5000万円の罰金が科されることになった。なお、2027－28シーズンのライセンスは取り消されず、大阪は引き続きBプレミアに所属する。

　今回の結果を受け、クラブはファンやパートナー企業、自治体などの関係者に謝罪。「改修計画の変更管理、ライセンス基準に対する理解の甘さ、必要書類の整備およびリーグとの情報共有・相談体制に不十分な点があった」と問題点を認め、親会社とともに責任を重く受け止めているとした。

　今後については、リーグへの報告・相談体制を見直し、関係各所との協議を継続する方針。2028－29シーズン以降の所属カテゴリーについては決定次第発表するとし、まずは今シーズンと来シーズンのBプレミアで全力を尽くす姿勢を示した。