Bリーグのブリーフィングで発表…選手のケガが過去最多の591件に増加、総離脱1万6521日

　8月18日、Bリーグは同日開催の理事会に関するメディアブリーフィングを行い、株式会社ユーフォリアと共同で実施した外傷・障害調査「りそなグループ B.LEAGUE 2025-26 SEASON Injury Report」を公表した。ブリーフィングでは島田慎二コミッショナーが全体の概要を説明したほか、バスケットボールオペレーショングループの数野真吾氏が詳細な分析データの補足説明を行った。2025-26シーズンにおける外傷・障害の総数は、同一定義での調査開始以降で最大となる591件を記録している。

■B1試合中の発生率が増加…Player Availabilityは初めて90パーセントを割り込む
　島田コミッショナーから公表されたデータによると、外傷・障害の発生総数は前シーズンの482件から591件へと増加した。1クラブあたりの発生件数は、B1が14.0件（前シーズン11.2件）、B2が16.1件（前シーズン15.2件）。100人あたりに置き換えた発生件数は前年比12.43パーセント増となり、特にB1における試合中の発生率は前年比17.05パーセント増加した。

　これに伴い、本来プレー可能であった日数の割合を示す「Player Availability（稼働可能率）」は、全体の平均で前シーズンの90.8パーセントから87.7パーセントへと低下し、調査開始以降で初めて90パーセントを割り込んだ。とりわけB1の外国籍選手における稼働可能率は91.8パーセントから83.9パーセントへと急減しており、選手の離脱がクラブに与える負担が大きくなっている実態が説明された。

■重症度を示す「インジュアリーバーデン」…肉ばなれの深刻さと膝靭帯断裂の脅威
　続いて登壇した数野氏は、発生頻度だけでなく、それによって選手が何日間離脱したかという重症度を掛け合わせた指標「インジュアリーバーデン（負傷の負担）」の重要性を説明した。

　件数自体は「足関節捻挫」が105件（前シーズン83件）で最多を記録したものの、捻挫による離脱日数は比較的短い。一方で、合計73件（前シーズン64件）を記録した「大腿・下腿の肉ばなれ／筋断裂」（特にハムストリングの負傷）は、離脱期間が長くインジュアリーバーデンが非常に高いため、チームへ極めて大きな影響を与えていることが示された。また、肉ばなれや筋断裂の89.0パーセントは相手選手との接触を伴わない「非接触」で発生しており、練習中における発生割合は35.6パーセント（前年比16.8パーセント増）と大幅に増加している。

　さらに重大な項目として、B1カテゴリーにおいて「膝靭帯断裂」が昨シーズンの4件から8件へと倍増。今シーズン発生した8件のうち5件が「非接触」で起きており、診断があった7件のすべてが前十字靭帯断裂であった。1件あたりの離脱日数が長期に及ぶため、リーグ全体での総離脱日数は2062日に達し、とりわけB1の日本人選手だけで1774日を占めるなど、深刻な稼働損失につながっている。

■脳振盪は全体数が減少も「重症ケース」が倍近くに増加…地域医療との連係がカギに
　もう一つの要注意項目として、頭部の「脳振盪（脳しんとう）」に関する報告が行われた。2025-26シーズンの脳振盪の発生件数は全体で37件となり、昨シーズンの43件から減少に転じた。離脱日数の中央値についても13日（昨シーズン12日）とほぼ横ばいで推移している。リーグが全クラブに脳振盪管理ハンドブックを配布して安全管理プロトコルを推奨したことで、指導者や選手の安全意識が高まったことが減少の背景にあると推察される。

　ただし、復帰までに長期間を要する「重症ケース（離脱29日以上のsevere）」が昨シーズンの4件から今シーズンは7件へと大幅に増加。脳振盪の症状が長引く「遷延性（せんえんせい）」への移行事例が発生していることが報告された。

　数野氏は、遷延性への対策として慎重な段階的復帰プログラムの遂行と専門医療機関との連係の重要性を指摘。一方で、クラブの所在地によって専門医へのアクセス環境に格差がある実態を挙げ、今後は地域格差を埋めるための外部メディカルサポート体制の充実が不可欠であると説明した。

　詳細データを分析した結果、ケガのリスクが最も高まる要注意時期として、8月第1週目の「チーム始動直後」と「開幕直後・合流直後」が改めて示された。日本人選手は「チーム始動直後」に、外国籍選手は「入国直後」の2～3日以内に負傷が集中する傾向があり、始動から2週間以内に発生するケガの半数を肉ばなれなどの筋系損傷が占めている。

　島田コミッショナーは、これらのデータをクラブ現場と共有してリスクを低減する意向を表明。数野氏は、膝靭帯断裂の大部分が方向転換や着地時の非接触で発生していることに触れ、動作コントロール改善や安全な動作の維持を目的とした中長期的な予防プログラムの導入を、従来の負荷管理と並行して進めていく方針を示した。